4月中旬よりビットコイン復活か！

最近なにかとマイナスな話題の多かったビットコイン。現在も下落相場というわけではないですが、微増微減を繰り返していてなかなか復活の機運が見えない相場が続きました。しかし、今回なんと復調する兆しが見えたのです。

そこで、今日はビットコインになにが起きようとしているのかを皆さんにお届けします。

ビットコイン価格を暴落させた要因とは？

韓国・中国の規制の強化

2018年1月11日、韓国の規制当局が仮想通貨取引を全面禁止という発表を行ったことで、一時20％ほど仮想通貨市場の時価総額が急落しました。この後、韓国政府は「仮想通貨取引の全面禁止は財務省が勝手に言ったこと」とを言っており、禁止はないということが判明しましたが、大きな波紋を呼びました。

そこで安心と思いきや、翌月の2月21日には韓国の公務員に限り仮想通貨取引を禁止すると発表したのです。また、中国では仮想通貨取引所の閉鎖を発表した政府側が、ビットコインの取引を全面的に禁止にするかもしれないというニュースが出回りました。

機関投資家がビットコインの価格を操作

他にも、多額資金を持つ機関投資家がビットコインの価格操作をして、儲けようとしているというのです。大量にビットコインを売りに出し、市場の価格を暴落させ、下がりきったところで買い占めるのです。

ビットコイン価格の下落に伴って、他の仮想通貨が一緒に下落してしまったという状況を見ると、仮想通貨市場全体の暴落もビットコインに大きな要因があることは間違いありません。

売りが連発したパニック相場

1月26日に起こったコインチェックでのNEM流出事件やZaifでのエラー事件などによって取引所・仮想通貨への信用が暴落。「ビットコインは危ない」というネガティブなイメージが広まってしまい、どんどんビットコインの売りが始まったのです。

さらに売りが売りを呼び、さらに売る人が増えるという悪循環が発生しました。

ズバリ！ビットコイン復活は4月17日（火）

なぜビットコイン復活が4月17日（火）なのかと言うと、米国の確定申告の期限がこの日なのです。

仮想通貨で大もうけした投資家は、（※）キャピタルゲイン税を支払うため、保有する仮想通貨の一部を売却しており、それが相場の下落を招いている、とのこと。事実、ビットコインは過去1カ月間で40％超値下がりしています。

（※）キャピタルゲイン税：株式等の取引で譲渡益が発生した場合に課せられる税金のこと。

トム・リー氏の発言も決め手に

ファンドストラット社の共同創立者でありストラテジストであるトム・リー氏が「米国の確定申告の締切日までに仮想通貨が法定通貨へ大量流出するだろう。4月17日以降、ビットコインの売りプレッシャーが和らぐはずだ」と述べました。

急上昇とまではいかずとも、下落相場からは抜け出す可能性は高いと言えるでしょう。

仮想通貨市場は回復に向かうのか？

今現在の仮想通貨相場は、ビットコイン相場と言い換えることができます。ビットコインが上がればアルトコインも上がるし、ビットコインが下がればアルトコインも下がります。実際、ほとんどこの法則に沿った値動きをしています。

これは、アルトコイン購入のための橋渡しとして法定通貨から一旦ビットコインが買われる傾向があることや、仮想通貨初心者の人がとりあえずビットコインを買って保有しているような現状があるからなのです。

つまり、今回の一件でビットコインの価格が復活すれば、必然的にアルトコインも回復し仮想通貨市場は再び賑わうことでしょう。

Q＆A

Q：キャピタルゲイン税は総額いくらなんですか？

A：総額250億ドル（約2兆6800億円）とみられています。

同年のキャピタルゲインからの税収は1680億ドルと過去最高になると推計され、そのうち仮想通貨は約2割を占めるといいます。今後はさらに増えていくことも予想されています。

まとめ

ビットコインの復活時期についてお届けしました。仮想通貨市場は、18年第1四半期を通じて時価総額を50％近く失っています。ビットコインとイーサリアムは、四半期ベースでみると運用開始から最もパフォーマンスが悪かったのです。

そんな時期を乗り越えてビットコインは復活に向かっています。4/17（火）までにビットコインまたはアルトコインの買い増しをしてもいいかもしれません。こういった情報や手法を手っ取り早く手に入れる方法がこちらなので、チェックをお願いします！

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