仮想通貨暴落してるけど、今後はどんな感じになる？仮想通貨の今後を考察！

今でこそ爆発的な人気を誇る仮想通貨ですが、少し前まではほとんどの人が見向きもしませんでした。
一度、ただの一度だけ“爆発的に”価値が高まったことによって大きな利益を得た人が出てきた結果、「稼げる投資」として世間に認識されたに過ぎません。
しかし、その時点ですでにバブルは終わりかけていたため、二匹目のどじょうを狙った人の中には大きな損失を被った人も少なくありません。
それほどまでに仮想通貨の現状は不安定なものであり、それは今後もしばらくは継続していくでしょう。

仮想通貨が今後安定するかどうかは世界的な認識次第

一部では地位がある程度確立されてきていますが、日本に限定すればまだまだ後進的と言わざるを得ません。
世界経済の重要な一端を担っている日本が仮想通貨を今後どのように扱うのかは世界的にも重要なことであり、それとともに世界中がどういうスタンスで向き合っていくのかが注目されます。

第2、第3の通貨として認められるかどうか

現在の仮想通貨はあくまでも「仮想」の存在であり、それが存在しているとするのは保有している人達とそれを取り巻く環境だけです。
世界的に仮想通貨を利用してできることは増えてきていますが、それは消費者ニーズに企業が答えた結果に過ぎません。
まだまだ国などの単位からすれば「存在していないもの」でしかないため、今後補助通貨として「存在させる」かどうかがカギを握ります。

公認でなくとも利用者が増え続けていけば同じ

ただ、国などの大きな単位で認められなかったとしても、右肩上がりで利用者が増えていった場合は黙認される可能性もあります。
あくまでも国としては存在を認めないものの、無視できない存在として何らかの措置（保障制度の徹底など責任のありかを明確するなど）を講じられることに期待しましょう。

国として得られる利益がなくなることが仮想通貨最大の問題点

すでに仮想通貨を使って大きく成功している人がいて、仮想通貨で多くのサービスを購入できる体制が整いつつあります。
「経済に多様性を持たせる」という意味でも非常に有益な存在といえる仮想通貨ですが、未だに立場がはっきりとしない理由の一つが次のようなことです。

税制度などの改革、改変が必要不可欠

日本の場合、仮想通貨は現状「保有している」だけでは国にとって何のメリットもないばかりか、仮想通貨だけで生活が成り立ってしまう環境はデメリットになっています。
仮想通貨から現金に換えて初めて所得税などの対象となり、仮想通貨のまま保有していれば一切税金がかかりません。
これは保有者にとっては魅力的ですが国としは逆なので、税制度を整える流れで存在が確立される可能性もあります。

共通の管理局がないと秩序が失われる可能性もある

ただし、銘柄はすでに1,000を超えるといわれている仮想通貨ですから、ただ単に認めるだけでは統制がとれません。
現実的には非常に難しいでしょうが、金融庁のように統一して管理できる存在がないと秩序を保つことができず混とんとしてしまうでしょう。

仮想通貨の今後しばらくは「様子見」が必要

現在も仮想通貨で大きく稼いでいる人、通称「億り人」が続々と登場している状態ですが、だからと言ってここからそれを目指すハードルは中々に高いです。
もちろん不可能ではありませんし、ともすればチャンスは豊富にあるといっても良いでしょう。
ただ、今後の動向は不安定かつ不透明な部分も多いので様子見も必要です。
特に「セキュリティ」や「保障制度」に関しては熟考の必要性もあるほど脆弱な部分が目立つので、最低でもこの部分は要チェックです。

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