仮想通貨市場の悪材料が1つ減少 ! コンセンシス社6割解雇報道、実は解雇1割以下 !

こんにちは！

あおいです！

速報・朗報です！

以前、仮想通貨市場の悪材料として懸念されていたコンセンシス社による6割解雇報道がありました！

その最新の動向を入手致しましたので詳しく解説致します！

コンセンシス社6割解雇報道、実は解雇1割

2018年12月、イーサリアム上の分散型アプリdApps開発で有名なコンセンシス社で、Vergeの報道などで約6割の解雇が予定されていると広く報じられていました。

そして、コンセンシス社は、2018年の弱気相場の影響を受け、事業規模を縮小した仮想通貨関連企業の一つとして考えられていました。

しかし、コンセンシス幹部が、実際に解雇されたのは1割以下で主にサポートスタッフであると明らかにしました。

コンセンシス社が解雇に関して言及

1月18日、コンセンシス社エンタープライズ部門とソーシャル・インパクト部門、エグゼクティブ・ディレクター、Vanessa Grellet氏は、スイスにて開催されたクリプト・ファイナンス・カンファレンスにて次のように語っています。

人員整理は自然な措置だ。
主に影響を受けたのはサポートスタッフであり、開発者や技術関連の従業員に関しては、ほとんど影響を受けていない。
人員削減に関して言えば、会社の成長に伴い毎年2回ほど再編する。

仮想通貨市場の悪材料が減る

Vanessa Grellet氏は、コンセンシス社は仮想通貨業界の期待に応えられていないとの批判に対して次のように主張しています。

仮想通貨の技術への興味は依然として強く感じられると指摘しており、仮想通貨業界を前進させるほどのプロジェクトをいくつか成し遂げている。

コンセンシス社は、DApps開発最大のプラットフォームであるイーサリアムの共同設立者、ジョセフ・ルービン氏により創設され、仮想通貨業界の牽引役としても注目されています。

そして、コンセンシス社は、仮想通貨業界を代表する企業であり、現在の仮想通貨業界を支える大企業の1つと言っていいでしょう。

今回このコンセンシス社が解雇をサポートスタッフ1割程度に抑えたことは、仮想通貨市場にとって悪材料が1つ減ったことを意味します。

2019年は市場の好材料も多く、これから高騰を予想する専門家も多いですが、今回、市場の悪材料が減ったことは、良い兆候だと言えます。

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まとめ

2018年12月、コンセンシス社の「6割解雇報道」により、イーサリアムコミュニティーは崩壊するのではないかという見解がでていました！

しかし、今回、解雇自体は、サポートスタッフを1割以下解雇したにすぎず、実質的な相場への影響はないかと思われます。

つまりは、仮想通貨市場の悪材料が1つ減ったことで今後は高騰に傾きやすくなったということです！

悪材料はこの限りではないので、すぐに価格に影響することはないかと思われますが、2019年は好材料も多いので、今後に注目です！

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